JIGH Japan Institute for Global Health

  • JIGHは、医療領域の課題解決に取り組む政策シンクタンクです。
  • 国・地方行政の医療分野におけるグローバル展開施設を支援します。
  • A4GI(アライアンス・フォ・グローバル・インパクト)は、日本発の人的・知的そして資金的国際貢献を強化していくためのプラットフォームです。

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【mediPhone】第5回メディフォン医療通訳者向けスキルアップ研修 「小児(インバウンドの子どもと家族を支える)」開催報告

2017年9月10日、JIGHはメディフォン電話医療通訳者を対象としたスキルアップ研修第5回目「小児科(インバウンドの子どもと家族を支える)」を開催しました。

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【mediPhone】ヘルステックウーマンジャパン第一回イベント登壇報告

2017年9月6日、アメリカ西海岸発の女性向けヘルステックコミュニティ「ヘルステックウーマン」のアジア発の支部として立ち上がったヘルステックウーマンジャパンの第一回イベントに、理事の澤田真弓がスピーカーとして登壇いたしました。

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JIGH NewsJIGHニュース

【mediPhone】『ケアネット』連載「突然やってくる!?外国人患者さん対応エピソード集」第六回掲載報告「予約日に来院しない心不全患者が抱えていた深刻な事情」

2017年9月4日、医療情報サイトケアネットにおける連載「突然やってくる!?外国人患者さん対応エピソード集」第六回が掲載されました。

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Advisorアドバイザー

米国医学研究所 所長
ハーベイ・V・ファインバーグ

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1997年から2001年までハーバード大学総長を務めた後、13年間に亘ってハーバード大学公衆衛生学部学部長として勤務。アカデミアにおけるキャリアの大部分で保健医療分野の政策策定や意思決定に関わった。過去に、政策策定・実施、医療技術の評価、ワクチンの活用と評価、医療革新の普及をテーマに研究を実施してきた。

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Advisorアドバイザー

ハーバード大学公衆衛生大学院学部長
フリオ・フランク

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発展途上国の代表的保健教育研究機関として知られる、メキシコの国立公衆衛生研究所を創設し、会長を務めた。1998年には、WHOの常任理事として保健情報政策分野に責任を持ち、保健政策がより良い功績を残すための科学的土台構築にWHOとして始めて取り組んだ。

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President理事長(代表理事)

東京大学大学院医学系研究科 国際保健政策学教室教授
渋谷 健司

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1991年、東京大学医学部医学科卒、同年に医師免許取得後、帝京大学付属市原病院麻酔科医員(研修医)として勤務。1993年、東京大学医学部附属病院医師(産婦人科)を経て、米国ハーバード大学リサーチ・フェロー。1999年に同大学より公衆衛生学博士号取得。同年、帝京大学医学部産婦人科助手、2000年衛生学公衆衛生学講師。

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Otherグローバルヘルス関連以外のニュース

2017.06.29

ロータリー国際大会2017でポリオ撲滅に向けた12億ドルの誓約

2017年6月10〜14日、米国アトランタで国際ロータリーの2017年国際大会が開催されました。財団設立100周年を記念する今年、財団の最優先事項であるポリオ撲滅が大きくアピールされ、日本を含む20以上の国や団体が撲滅活動に向けた12億米ドル(約1,330億円)の支援を表明しました。 関連リンク: ・ロータリー国際大会で、世界の指導者とメジャードナーがポリオ撲滅活動支援を新たに決意 ・ポリオ根絶に向け、グローバルリーダーが連帯

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Global Healthグローバルヘルス関連ニュース

2017.01.30

インドでポリオ拡大の恐れ

インドは2014年にポリオ常在国からの卒業を達成しました。

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Global Healthグローバルヘルス関連ニュース

2016.12.02

パキスタンに対する無償資金協力 - 「ポリオ感染拡大防止・撲滅計画」に関する書簡の交換

2016年11月29日、日本政府はパキスタン政府に対して、約4.04億円のUNICEF経由の無償資金協力「ポリオ感染拡大防止・撲滅計画」を実施することにしました。

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Otherグローバルヘルス関連以外のニュース

2017.01.16

持続可能な開発目標(SDG)振興本部が世界の健康問題、避難民問題、女性の自立への財政援助を約束

2016年12月22日、持続可能な開発目標(SDGs)推進本部は、「持続可能な開発目標(SDGs)実施指針」を決定しました。

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Otherグローバルヘルス関連以外のニュース

2016.12.27

2017年から導入されるセルフメディケーション税制(医療費控除の特例)とは?

来年1月1日から、日本国内でセルフメディケーション税制(医療費控除の特例)が導入されることになりました。 世界保健機構(WHO)は、セルフメディケーションを 「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」と定義しています。今回の制度は、国民一人ひとりがセルフメディケーションに自発的に取組む環境整備を目的として創設されました。 この制度の対象となるのは、健康の維持増進や疾病予防のために、特定健康診査、予防接種、定期健康診断、健康診断、がん検診等を受診しており、対象となるOTC医薬品(スイッチOTC医薬品※1)を購入した個人で、総所得金額等から控除できる新税制です。 この税制の対象になるスイッチOTC医薬品は約1,500品目で、厚生労働省のホームページに掲載されています。 従来の医療費控除制度は、医療費自己負担額が一人当たり10万円を超えてから適用になりますが、セルフメディケーション税制では、スイッチOTC薬品購入費が12,000円を超えた分から控除対象となります。但し、2つの制度の併用は出来ません。 関連リンク: ・OTC医薬品、来年からセルフメディケーション税制開始 ・WHO – Self Medication ・セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)について 注※1 スイッチOCT医薬品:OTC(オーバー・ザ・カウンター)は、処方箋なしで購入できる薬品の総称ですが、医師によって処方される医療用医薬品を、OTC医薬品に転用したものが、いわゆるスイッチOTC医薬品です。

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2016.12.06

2016年度版「ODA評価年次報告書」公開

今月2日、外務省は2016年度版「ODA評価年次報告書」を公開しました。 この報告書は、2015年度に外務省が実施したODA評価の概要を中心にまとめたものです。2016年は、ミレニアム開発目標(MDGs)に続く新たな国際開発目標である持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)実施の最初の年となりました。このような動きと相まって、開発効果向上の促進や、そのための国際評価枠組みへの参画などについて触れられています。 報告書は、ODA評価の概要と、昨年度の評価、そして一昨年度の評価のフォローアップの3つの章と参考資料からなっています。 関連リンク:2016年度版「ODA評価年次報告書」の公表

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